家計の見直しはどこから始める？削減できる固定費と変動費を解説

節約のためには家計の見直しが必要ですが、何から手をつけたらいいのか迷ってしまう悩みはありませんか？

家計を見直すためには、日々の出費を固定費と変動費に分け、どんなものにどれくらいの出費をしているのかを把握することが必要です。

また、節約するために押さえるべきポイントについて解説していきますので、少しでも貯金を増やしたい方はぜひ参考にしてください。

家計の見直しは固定費が最優先

家計の見直しをする際は、固定費から始めましょう。

その理由は、固定費は家計の支出において大きな割合を占めるためです。毎月の固定費を減らすことができれば、大きな節約効果を見込めます。

代表的な固定費は、以下の6項目です。

・住宅費
・保険料
・通信費
・自動車費
・水道光熱費
・教育費

それぞれの詳細は、下記の通りです。

住宅費

住宅費は支出の大半を占めるため、家賃を減らすことができれば大きな節約となります。一般的に住宅費は給料の30％程度と言われますが、20～25％に抑えることができれば家計はかなり楽になるはずです。

例えば、毎月の給料が手取りで40万の方の場合、家賃を12万円から8～10万円まで下げれば、月に2～4万円も節約できることになります。

・給料40万円×30％＝12万円
・給料40万円×20～25％＝8万円～10万円
　⇒月に2～4万円も節約が可能に

中には持ち家の方もいらっしゃると思いますので、賃貸とマイホームの場合に分けて、詳細をお伝えします。

賃貸の場合

今のお住まいが賃貸の場合は、引越しをして家賃を下げることを検討しましょう。月に家賃を5,000円下げるだけで、年間6万円節約できます。引越し代はかかりますが、長期で住むほど、節約効果は高まります。

郊外に住む、友達や恋人と一緒に住む、築年数の古い物件を選ぶといった工夫をして、今よりも家賃が低い物件を選ぶようにしましょう。

子供が小さい方は、学校に通い出す前の引っ越しをおすすめします。

マイホームの場合

マイホームのローンで払っている方におすすめなのが、「住宅ローンの繰り上げ返済」です。繰り上げ返済をすることでローンの元本が減るため、結果的に支払い利息を減らせます。

繰り上げ返済の方法は、大きく分けて以下の2種類です。

期間短縮型の繰り上げ返済

「期間短縮型」は、繰り上げ返済で元本が減った分、返済期間を短くする返済方法です。

毎月の返済額を変えず、支払い完了までの期間を短くすることを目的としていて、支払い期間が短くなる分、支払利息も軽減します。

次に紹介する返済額軽減型よりも、トータルの返済利息を抑えられます。

返済額軽減型の繰り上げ返済

「返済額軽減型」は、繰り上げ返済で元本が減った分、毎月の返済額を少なくする返済方法です。

支払い完了までの期間は繰り上げ返済前後で変わりませんが、毎月の返済額が少なくなるため、毎月のキャッシュフローは楽になります。

「期間短縮型」「返済額軽減型」いずれの場合も繰り上げ返済をするためにはまとまった資金が必要ですが、余裕がある方は検討してみてはいかがでしょうか。

保険料

生命保険などに加入した後、契約内容の見直しをせずにそのままにしていませんか？

付き合いや紹介で入った保険の場合は内容に関して無頓着になりがちですが、不必要な補償内容が含まれる場合は、見直しをすることで毎月の保険料を減らせる可能性があります。

特に、結婚や出産、持ち家の購入時は保険を見直すのに適切なタイミングです。

現在の自分にとって必要な内容だけを残し、不要な保険や特約などは解約することも検討してみてください。

通信費

自宅のインターネット回線やスマホ代なども、見直しの対象です。携帯電話の乗り換え時のキャンペーン特典なども充実しているため、他の固定費より節約しやすいのではないでしょうか。

インターネット回線とスマホのセット割や大手キャリアから格安SIMへの乗り換えなどを上手に利用して、毎月の通信費の節約をしましょう。

自動車費

日常的に車に乗っていなければ、車を手放すのも一つの手です。駐車代や自動車保険、税金などを合わせると、維持費だけで普通自動車で年間55万以上、軽自動車でも年間40万円以上かかります。

休日しか乗らない方はカーシェアリングやレンタカーの利用を検討してみてください。

水道光熱費

水道光熱費とは、水道代と電気代、ガス代のことです。電気とガスは自由化がそれぞれ始まっているため、契約先を変えるだけで簡単にお得に利用できます。

以下の記事では、水道光熱費を抑えるためのポイントを分かりやすくまとめています。ぜひ参考にしてください。

教育費

教育費は必要な出費ではありますが、高すぎると家計を圧迫してしまいます。

家計に占める教育費の上限目安を10％にとどめるよう、意識しましょう。手取り月収が40万円なら、最大4万円までといった具合です。

高額な塾に通っているなら、塾代を見直す。低額で利用できるアプリや通信教育、オンライン教材などを試すなど、様々な方法を探ってみましょう。

ただし、その際は子どもの性格も考慮に入れることをお忘れなく。自主性があり自分で学習を進められるタイプなのか、友達と一緒に教室に通うことでモチベーションを保てるのかの見極めを誤ると、勉強が続かなくなってしまうため注意が必要です。

代表的な変動費の節約ポイント

続いては、変動費です。固定費と異なり、毎月の金額が大きく変わることもあります。代表的な変動費は、以下の通りです。

・食費
・日用品費
・医療費
・交際費
・交通費

それぞれの節約ポイントを、確認していきましょう。

食費

食費は家族の人数によって大きく上下します。

まずは、食費がどれくらいかかっているかを正確に知るために、家計簿をつけましょう。食費が高い家庭は外食費の割合が多いため、特に外食費に関してはしっかりと確認する必要があります。

家計簿をつけ、食生活の実態を正確に把握できたら、無理のない範囲で節約をしていきましょう。

できるだけ外食ではなく中食をする、コンビニにある商品は割高なものが多いため、スーパーを利用するといった工夫をするだけで、節約が可能です。

自炊の習慣がある方は、まとめ買いや作り置きをすると、無駄な買い物の削減にもつながります。

ただし、外食費も含めて食費を削るのはほどほどに。ストレスになりやすいため、無理がない範囲で続けることが大切です。

日用品費

日知用品とは、トイレットペーパーや、掃除・洗濯用品や化粧品、キッチン用品などのことです。

日用品費で意識したいのは、不必要なものは買わないということです。

スーパーやホームセンターの特売につられて、つい必要でないものを買ってしまうことは誰しもあるでしょう。一見お得に思えるものの、不要な買い物は無駄でしかありません。

対策は、事前に購入するものをリストアップすることです。目的をもって買い物に行き、余計なものを購入しないようにしましょう。

また、洗剤やシャンプーは詰め替え用を活用する、PB（プライベート）商品を積極的に購入する、といった工夫も、日用品の節約につながります。

医療費

病気やけがで通院する必要がある場合に医療費の負担は避けられませんが、できるだけ医療費を削減するために、以下の5つのポイントを意識しましょう。

また、1年間の医療費が10万円を超える場合は、確定申告で医療費控除を受けられます。会社員の方は、年末調整時に医療費控除の申請をしましょう。控除の額に応じた還付金が受け取れます。

交際費

ある程度の娯楽や飲み代などの交際費は必要ですが、ルールを決めて使いすぎないことが大切です。月に何回まで、いくらまでといった制限を決めましょう。

また、コストを抑えたお付き合いや遊びを心がけると、毎月の出費が減らせます。例えば、以下のような工夫です。

・外食でなく自宅に招いて食事会を開催する
・映画館に行って映画を観るのではなくVODサービスを活用する
・公園など入場料がかからない施設を利用する
・2次会には参加しない

社会人になると人付き合いも増えるためコントロールできない場面もありますが、マイルールを決めて羽目を外さないように意識しましょう。

交通費

交通費には節約が難しいというイメージがありますが、以下のような方法を試してみてください。

・金券ショップを利用する
・回数券や往復券を購入する
・株主優待券を利用する
・シニア割引、シルバー割引を活用する
・各JRの割引サービスを利用する

このような制度や割引を積極的に活用することで、交通費の節約が可能です。

家族の人数別｜家計の見直しポイント

ここからは、家族の人数に応じて意識したい節約ポイントを解説していきます。

・一人暮らし
・夫婦二人暮らし
・子供がいる

上記3つのパターンに分けて解説します。

一人暮らし

一人暮らしの場合、まずはスマホ代や保険代から見直しましょう。大手キャリアを利用しているなら格安SIMに変更する、保険に無駄な項目が含まれていれば外す（もしくは解約する）といった具合です。

若いうちは、交際費や娯楽、ぜいたく品に出費をしてしまう傾向にあります。そのような方には、毎月の給料から貯蓄分を強制的に天引きする「先取り貯蓄」がおすすめ。

例えば、25日に給料が入ったら収入の10～20％を自動引き落としで貯蓄用の別口座に預金してしまうのです。

次の給料日まで引き落とし後の金額で生活をしなければならないため、無駄使いの習慣が減りますよ。

自動引き落としによる先取り貯蓄におすすめなのが、各金融機関の「自動積立定期預金」です。勤務先の会社に財形貯蓄制度があるなら、そちらを利用しても良いでしょう。

夫婦二人暮らし

夫婦で共働きであれば、それぞれの貯金額や毎月の収入や支出を共有することをおすすめします。互いの収支を確認することで、無駄な出費を抑えることができるからです。

また、インターネット回線やスマホ代、水道光熱費は支払いを一本化できると、安くすることもできるためメリットも多いです。例えば、二人暮らしの電気代と光回線をセットで契約することで割引が受けられます。

子どもがいない夫婦の時代は、貯金額を増やすのに最適な時期です。子どもができると、毎月の出費も増えていきます。将来的に子どもを望んでいるのなら、この時期にできるだけ貯蓄しておきましょう。

子どもがいる

子どもがいる場合、教育費をかけながら老後資金も貯めなければなりません。子育て中は必然的に出費が増えるため、家計簿をつけながら毎月の支出を確認しましょう。一度固定費を見直した後も、定期的に変動費を見直し、無駄遣いをしていないかチェックする習慣を付けることをおすすめします。

児童手当や子ども手当といった制度もしっかり活用してください。条件に該当していて手続きに問題なければ、誰に対しても支給されます。

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まとめ

家計の見直しをする際は、先に固定費の削減を行ったうえで変動費をチェックすると、貯蓄に回す額が計算しやすくなります。

また、セット割を上手に利用することで、通信費と電気代、ガス代をまとめて節約可能です。

家計の見直しをしたい方は、一度どれくらい節約できるかシミュレーションしてみてください。